印刷・情報用紙が相次ぎ値上げへ
1月1日出荷分から印刷用紙は20%以上
製紙各社は2019年1月1日出荷分から印刷用紙全般を値上げする。背景には一律に原燃料価格や物流費の高騰を上げている。
主要製紙会社の値上げ幅は以下の通り。
【王子製紙】印刷用紙全般(上質紙、塗工紙、微塗工紙ほか)と情報用紙全般(PPC用紙、フォーム用紙ほか)の価格を改定する。値上げ幅は、印刷用紙が現行価格の+20%以上、情報用紙が現行価格の+10%以上。
【日本製紙】印刷用紙全般(色上質紙を含む)、情報用紙全般(フォーム用紙、PPC用紙、他)の価格改定。上げ幅は印刷用紙が20%以上、情報用紙が10%以上。
【大王製紙】印刷用紙、情報用紙全般の価格を改定する。改定幅は、印刷用紙が現行価格の20%以上、情報用紙が現行価格の10%以上。
【北越コーポレーション】塗工紙、微塗工紙、上質紙、色上質紙、その他印刷用紙を20%以上、PPC用紙、フォーム用紙、その他情報用紙を10%以上値上げする。
【三菱製紙】印刷用紙全般(上質紙、塗工紙、微塗工紙 他)、情報用紙全般(ノーカーボン紙、PPC用紙、フォーム用紙 他)の価格を改定する。印刷用紙全般が現行価格+20%以上、情報用紙全般が現行価格+10%以上となる。
現在、印刷・情報用紙は減産傾向にある。また、輸出が増えており、日本紙類輸出組合によると2018年1月-9月期の対前年比で印刷用紙(上級)が131.5%、コート紙が135.8%となっている。一方で、日本紙類輸入組合によると輸入紙は2018年1月-9月期の対前年比で印刷用紙(上級)が64.7%、コート紙61.9%と伸び悩んでいる。
印刷コストの大半を占める印刷用紙の20%以上の値上げは印刷会社にとって大きな打撃となる。印刷価格の下落は止まっておらず、今後、輸入紙の調達などの対策が必要になるかもしれない。