インターネット広告市場は１兆956億円
スマホの普及でインフィード広告や動画広告が拡大
矢野経済研究所のインターネット広告市場に関する調査によると、2016年度のインターネット広告国内市場規模は、前年度比116.0％の１兆956億1,000万円を見込む。市場拡大の背景は、インフィード広告や動画広告及びSEM（検索エンジンマーケティング）、広告配信ネットワークであるアドネットワーク、DSP（Demand-Side Platform）、SSP（Supply-Side Platform）の利用の拡大を背景にしたもの。
運用型広告（課金式広告）の中でも、特に拡大しているのはインフィード広告や動画広告である。インフィード広告は、ソーシャルメディアやニュースアプリなどの利用拡大を背景に堅調に拡大。動画広告については、YouTubeをはじめとする動画視聴時間の増大や、ソーシャルメディアの閲覧時間の増大を背景に拡大している。
今後もインフィード広告や動画広告、あるいはSEM（検索エンジンマーケティング）やDSPなどの利用も拡大が見込まれている。こうした動きを背景に、2017年度には１兆2,600億円、2020年度には１兆8,500億円まで拡大することが予測されている。
なお、インターネット広告国内市場に占めるスマートフォン向け広告の市場構成比は2013年度に２割強だったが、2016年度には約51％となり、PCブラウザ向け広告とほぼ同等まで拡大する見通し。背景には、スマートフォン普及によるユーザー（利用者）の増加や利用時間の拡大に伴い、広告出稿の主要媒体がスマートフォンに移行していることが挙げられる。今後、スマートフォン広告の中でも、アプリケーション（アプリ）内における広告出稿が増加することが予測されている。特にSNSやアプリなどデータ通信量や接続数などが集まる媒体に掲載される広告出稿が好調なことからインフィード広告が拡大している。
