アプリ化されない理由トップ10を発表
「評価に必要な情報の不足」が最も多い
スマートフォンの普及と共に、急激に増加しているものの一つに、"アプリ"がある。特にスマートフォンが登場してから、アプリの利用価値も、単に写真を撮る・映像を見るといったことだけでなく、各企業のサービス配信への利用など、利用範囲が拡大されており、情報発信のツールの一端という地位付けにもなっている。
スマートフォンの中でも、iPhone上ではiPhone専用のアプリが必要となる。そのiPhone用アプリを作成・販売するにはアップル社の厳しい審査を通る必要があることも有名で、アプリ制作している大半は、一部のセミプロユーザーや企業だと言われている。
こうした中、アップル社では、アプリ開発者などのアプリデベロッパー向けに専用のミニサイトで、「よくあるアプリがリジェクトされる理由」をまとめた「Common App Rejections」と題されたページを公開している。その中で「App Store」でアプリが認可されない場合の「よくある理由」について説明している。
理由の「トップ10」をみていくと、一番多かったのは、「必要な情報が不足している」の14％だった。続いて多かったのが「クラッシュやバグ」８％、「ユーザー・インターフェースに問題がある」６％、「Developer Program License Agreementに従っていない」６％、「詐欺的表現や誤解を招く表現がある」５％、「模倣アプリ」５％、「プレースホルダーテキスト（入力されるまでの間、フィールドの内側に表示される説明文）が残っている」４％、「不適切な年齢指定」３％などが続いている。
それぞれの割合は高くはないが、トップ10だけで全体の58％を占め、残りの42％はいずれも２％未満である。なお今後はアプリのユーザーレビューやブーストアプリの取り締まりを強化など、審査基準の厳格化が進むと言われている。
