タブレット導入の成果は大
利用企業は業績が向上
調査会社のIDC Japanは、国内サービス分野のタブレットソリューション市場について分析し、その結果、2013年の国内サービス業のタブレットの出荷台数は34万８千台、タブレットソリューション市場の売上額は1,240億円になることがわかった。
2014年のサービス業におけるタブレットソリューション市場の売上額は、1,372億円と予測。また2013年～2018年の年間平均成長率は9.7％、2018年には1,974億円になるとみている。2014年出荷台数の予測は42万８千台、2013年～2018年の年平均成長率は21.1％、2018年に90万６千台になると予測している。
サービス業を対象にしたユーザー調査では、企業の15.5％がタブレットを導入したと回答。導入した成果について「成果 大」との回答が13.3％、「成果 あり」が52.6％、「成果 なし」が34.1％だった。これらの企業の業績を調べると「成果 大」と回答した企業は平均で6.3％業績を伸ばしていた。また「成果 あり」の企業は3.3％、「成果 なし」も1.3％伸びた。これにサービス業全体の平均業績伸長率マイナス0.5％を考慮して比較すると、タブレットを導入した企業は「全体平均」よりも伸長率が高く、しかも伸長率が高い順に並べると「成果 大」「成果 あり」「成果 なし」の順に並び、導入した成果が大きいほど企業の業績が良いという相関関係があることが判明した。
今回の発表はIDCが発行した「国内法人向けタブレットソリューション市場サービス分野 2013年の実績と2014年～2018年の予測」にその詳細が報告されている。なお、同調査は今年８月にWebアンケートを行った結果がまとめられている。国内サービス業の産業構造やIT投資の動向も踏まえ、この分野におけるタブレット導入の成功の要因についての分析も掲載している。
