雑誌広告の効果を測定
半数の人が広告に"注目"、うち半数は"購入したい"
一般社団法人日本雑誌協会及び一般社団法人日本雑誌広告協会は、株式会社ビデオリサーチ協力のもと、「雑誌広告効果測定調査」を実施し、結果をまとめている。
それによると、雑誌読者のうち広告に注目した人（広告注目率）は50.2％に及び、広告に注目した人の64.3％がその商品やサービスについて興味関心を抱き、50.2％が購入や利用について考えたという結果となった。また広告に注目した人のうち、もっと詳しく知りたいという気持ちになった人は24.5％おり、来店したいと考えた人も18.8％など購買に繋がる回答が得られている。こうした結果から、多メディア化とIT化で新しい広告宣伝が台頭している中、雑誌広告の価値を再発見することとなった。
この調査は、雑誌広告に関して業界共通で利用できる客観的な基準値を整備、蓄積することを目的に行われた。ターゲット層は、調査エリアに居住する15歳～69歳の男女で、エントリーされている雑誌は「サンデー毎日」や「週刊新潮」「サライ」「Tarzan」「an・an」「VoCE」「レタスクラブ」「月刊TVガイド」「オレンジページ」「日経ビジネス」など、ジャンルも読者も多岐にわたる。
広告の掲載位置に関する内容も盛り込まれており、印象づけや高級感の訴求などインパクトについては純広告の方が効果が高く、機能や性能への理解、商品に対する親しみ感など読者との距離感については記事広告・タイアップ広告のほうが効果が高い、という結果だった。
広告統計（経済産業省）をみると、話題のあるシーズン以外は新聞やテレビに比べて、雑誌広告は苦戦を強いられている。しかし、紙メディアそのものへの信頼性に加え、訴求する内容によって純広告やタイアップ広告などの活用を工夫することで、効果の高い掲載も期待できる。
