高機能包装材料の市場は前年比101.0％の779,185ｔ
環境配慮・手間削減へ変化など社会課題に対応する包装材
矢野経済研究所は、2018年の国内の高機能包装材料市場の動向を調査し、製品セグメント別の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。
2018年の高機能包装材料の市場規模（国内出荷及び輸出量）は前年比101.0％の779,185ｔだった。シーラントフィルムが前年比102.6％、バリアフィルムが同101.7％と堅調であったのに対し、シュリンクフィルム（ラベル用）は同100.7％、基材フィルムは同99.6％となった。
フードロス対応が進む中で、食品の賞味期限延長、鮮度保持のためにパウチへのバリア機能付与のニーズもあり、シーラントフィルムやバリアフィルムの成長につながっている。
日本国内の軟包装メーカー各社はこれまで、環境問題に対して「小さくたたんで捨てられる＝ゴミの容量削減」というメリットを前面に打ち出し、びんや缶、プラスチックボトルなどの成形容器よりも、薄肉軽量で容器の減量化・減容化につながる環境配慮型の包材としてアピールする戦略を取ってきた。しかし、世界的規模で使い捨てプラスチック廃止への取組みが進む中、その戦略の転換が必要だとしている。
近年、男女を問わない長時間労働化によるワンオペ育児や、流通小売業各社における節分時期の恵方巻きの大量発注・大量廃棄に象徴されるフードロス、各業界における人手不足の深刻化、といった問題が顕在化してきた。包装材料のユーザーである食品・飲料や日用品などの中身メーカーや流通小売業各社では、自社の製品・サービスでこれらの問題への対処が問われている。そこで、これまで中身の価値の訴求という役割を担ってきた包装材料業界が、調理や洗い物の手間を削減する包装などを開発・製造し、新たな解決策を提供することが重要なポイントになるとしている。
