広告戦略上は「ブランド価値の向上」（74.3％）が最重要
デジタル広告の利用拡大を重要視
トーマツは、広告活動を行っている上場企業105社を対象に、「広告取引に関する広告主実態調査」を実施した。
調査によると、半数以上の企業がデジタル広告の利用拡大を重要視している一方、課題に感じている部分もあり、デジタル広告不正に対する知識および取り組みが十分ではないことがわかった。同時に、９割を超える企業が「何かしらの取り組みが必要」と、マーケティング取引における透明性に課題を感じているが、広告・メディアの取引に関する社内ルールやガイドラインを設定している企業は半数しかないことも判明した。
広告戦略上の重要項目についての質問では、74.3％の企業が回答した「ブランド価値の向上」が最重要としている。また50％を超える企業が、「デジタル媒体の利用拡大」や「ブランド評判の確立」を重要としており、デジタル化およびブランドの確立に積極的であることがわかった。現在と比較してさらに今後重要視したい項目は、「マーケティングROI」（＋29.5％）、「アナリティクス・AIの活用」（＋13.4％）となった。
各広告メディアに対する重要度では、現在および今後ともにデジタルメディアに対する重要度が高い。デジタル広告に対する印象については、「若年層獲得の効果が高い」（61.9％）、「費用対効果が測定しやすい」（53.3％）、「動画や音声によるコミュニケーションに適している」（43.8％）と評価する一方、「媒体としての信頼性に疑問がある」（22.9％）と課題も感じている。
課題としては、82.9％の企業が「広告測定結果の難しさ・不透明さ」を、次いで51.4％の企業が「媒体単価などコスト面の不透明さ」を問題視している。デジタル広告の普及が期待できる一方、課題が残されていることが明らかになった。
